今学期のふり返りと個人学習プロジェクトの最終報告

とても短い1年でした。

パデュー入学以来、様々なことがありましたが、軍隊除隊後に戻ってきて多くの人に会い、以前とは違う感じを受けました。

日本語は本来続けるかどうか悩んでいた科目でした。

偶然に日本に関連した授業を受けてやはり曖昧な会話実力に止まっているよりは確実に勉強した方が良いと思いました。

私の専攻の関心分野にも一部活用できる良い経験ができてとても良かったと思います。

401で初めて会って、402まで一緒にしてきた皆には、ただありがたいだけです。 

普段複雑な質問をしすぎてすみませんでした。（笑）

私は人と関わるのが好きですがその方式が下手で年の割に老けた感があってぎこちない面がありますが、友達として受け入れてくれて一緒にするのに苦労しましたんでしょう。（笑）

皆さんと一緒に4年生を終えることができてよかったです。

卒業する人たちはこれから無事であることを願い、まだ1、2年必要な人たちは楽しい大学生活になることを願います。

石い先生、荻内先生、ウェイ先生、（五十音順で失礼します）そしてもうパデュー大学ではない美濃部先生と日本語学部の方々には大変お世話になりました。

本当にありがとうございました。

아주 짧은 1년이었어요.

퍼듀 입학한 뒤로 여러 가지 일이 있었지만, 군대 문제로 인해 한국으로 돌아갔다가 제대 후 더 다양한 사람들과 만나며 이전과는 다른 느낌을 받았습니다.

일본어는 원래 계속할지 고민하던 과목이었습니다.

우연히 일본에 관련된 수업을 듣고 역시 애매한 회화 실력에 그치는 것보다는 확실하게 공부하는 것이 좋다고 생각했습니다.

제 전공 관심 분야에도 일부 활용할 수 있는 좋은 경험을 할 수 있어서 너무 좋았던 것 같아요.

401에서 처음 만나 402까지 함께 해온 모두에게는 그저 고마울 뿐입니다. 

평소에 너무 복잡한 질문을 해서 죄송합니다. ㅋㅋ

저는 사람들과 어울리는 것을 좋아하는데 그 방식이 서툴고 나이에 비해 늙었다는 느낌이 들어서 어색한 면이 있지만 친구로 받아줘서 같이 하느라 고생했겠죠. ㅎㅎ

여러분과 함께 무사히 4학년을 마칠 수 있어서 좋았습니다.

졸업하는 사람들은 앞으로 무사하기를 바라며, 아직 1, 2년이 더 필요한 사람들은 즐거운 대학생활이 되기를 바랍니다.

이시이 선생님, 웨이 선생님, 오기우치 선생님(오십음순으로 실례합니다) 그리고 이제 퍼듀 대학에 안 계시는 미노베 선생님과 일본어학부 선생님들께는 많은 신세를 졌습니다.

정말 감사했습니다.

日本語402個人学習プロジェクト最終報告書

「過去と現在の日本民族」

エイデンリー

今学期の個人学習プロジェクトのトピックは「過去と現在の日本民族」だ。日本の歴史を勉強した時、琉球民族やアイヌについて聞いたことがある。韓国や日本のようなアジアの国はよく人種的に単一だと考えられているが、実際はそうではなくて多様な特徴があることを調べ紹介したいと考えた。特に、アイヌ民族と琉球民族は独自の文化と歴史を有しているが、その存在や特徴はあまり知られていないことが多い。これらの民族の歴史、文化、そして現代における状況を理解することは、日本の多様性を再認識し、共生社会の実現に向けた一歩となると考え、このトピックを選んだ。

これまでの調査で、特にアイヌ民族と琉球民族の歴史、文化、現在の状況について学んだ。アイヌ民族は9～13世紀頃に独自の文化を形成し、北海道、樺太、千島列島で生活していた。狩猟や漁業、交易を行い、自然と共に生きる文化を持っていた。江戸時代以降、松前藩との交易や衝突があり、明治時代には日本政府による同化政策が進められた。アイヌ語は日本語とは異なる言語体系を持つ。また独自の神話や伝統芸能が存在する。衣装はアットゥシと呼ばれる樹皮から作られた布を使用し、宗教は自然崇拝を中心としている。1997年に「アイヌ文化振興法」が制定され、2019年にはアイヌ新法が施行され、アイヌ民族が日本の先住民族として初めて法的に認められた。これにより、アイヌ文化の振興や差別解消に向けた施策が進められている。2020年にはアイヌ文化の継承や啓発を目的とした施設である 「ウポポイ（民族共生象徴空間）」が開設され、アイヌ文化の復興を目指している。

一方、琉球民族は15世紀から19世紀にかけて独立した国家として存在し、中国や東南アジア、日本と交易を行っていた。1609年に薩摩藩の侵攻を受け、その後も形式上の独立を保ちながらも日本の影響下に置かれ、1879年の「琉球処分」と呼ばれる過程を経て正式に日本に編入された。琉球は音楽や舞踊、祭りなどの伝統芸能が豊富であり、信仰面では祖先崇拝や独自の宗教観が根付いている。また日本語とは異なる独自の言語群をもっている。さらに、地域ごとに多様な方言が存在する。しかし、琉球語はユネスコにより消滅の危機にある言語とされていて、その保存と復興が課題となっている。地域レベルでの言語教育や文化継承の取り組みが行われているが、行政の取り組みは必ずしも十分とは言えない。しかし日本本土とは異なるその特徴は今でも残っていて、お盆にはお墓でピクニックをしたり、くしゃみをした時は「くすけー」という英語のBless youと似た言葉がある。

調査によってさまざまなことを理解したがより深い調査が必要なところもある。例えば現代日本社会における認識の重要性 だ。アイヌ民族や琉球民族に対する一般社会の認識や態度、そして、これらの民族が直面する差別や偏見の現状についての情報が不足しているため深い調査ができなかった。社会的意識の変化や、多文化共生に向けた取り組みの効果を評価するためのデータが必要だ。それによってアイヌ文化や琉球文化が現代の日本社会でどのように受け入れられ、影響を与えているのかを調べたいと思わる。たとえば、内閣府が2022年に発表した「アイヌの人々に関する世論調査」によれば、「アイヌ民族の存在を知っている」と答えた者は全体の約80％にのぼったが、その歴史や文化について「よく知っている」と答えた者はわずか4.6％に過ぎなかった。これは、一般社会における認識が表面的なものであり、実質的な理解が不足していることを示している。また、琉球民族についても、基地問題などを除けば文化的背景が教育やメディアにおいて深く取り上げられることは少なく、「沖縄＝観光地」という固定的なイメージが先行している傾向がある。さらに、2020年に北海道白老町に開設された「ウポポイ（民族共生象徴空間）」では、アイヌ文化の発信が行われているが、訪問者の多くは観光目的にとどまり、文化の本質的理解や学習へとつながっていないとの指摘もある。

現代の日本社会は過去の単一民族国家というイメージから変化しつつある。アイヌ民族や琉球民族のような先住民族の存在は以前からあったが、明治時代の統一政策などとの影響で注目されなかったころと比べるとその認識も変わり始めた。最近では外国にそのルーツを持つ人々の数も増加している。ブラジル系移民は1990年代の日系人の帰国ブームにより多く日本へ移住し、とくに静岡県や愛知県などの工業地帯で生活するようになった。また、日本に住む韓国籍の人々、またはその子孫である在日韓国人は戦前からの歴史的背景を持ち、戦後もそのまま定住し続けている人々が多い。さらに、経済発展や国際化の進展により、中国やベトナム、フィリピンなどからの移住者も増えており、日本国内の民族構成はますます多様化している。

このような多様性を土台に、「多文化共生」という理念が必要になった。これは単に異文化を受け入れるだけでなく、異文化や価値観を持つ人々が対等に生活し、互いを理解·尊重しながら共に社会を構築するという考え方である。例えば、愛知県豊田市ではブラジル人学校が設立され、日本の教育制度に適応できない子どもたちを支援している。また、川崎市では在日韓国人の文化を尊重するための努力として朝鮮学校との交流行事が定期的に開催されている。このような地域レベルの活動は、国家政策だけでは手に負えないきめ細かな支援を実現しており、多文化共生社会の実現のために重要な役割を果たしている。

各地の教育の場でも、多文化共生を進める動きが増えている。例えば、東京都では、多言語対応を行う学校や、外国籍の児童・生徒に対する特別支援教室の設置が進められている。また、異文化理解教育の一環として、多様な背景を持つ子どもたちと日本人の子どもたちが共に学び、互いの文化について話し合う授業も行われている。こうした取り組みにより、将来の日本社会を担う若い世代に「多様性を前提とした社会認識」が根付いていくことが期待される。また、2024年には在日韓国系民族学校である京都国際高校が「甲子園」と呼ばれる日本全国高校野球選手権大会で初めて優勝した。文化保存と継承の観点からも教育の役割は大きい。例えば在日コリアンコミュニティでは、ハングルを学べる補習学校や文化教室が存在し、母国語や伝統文化を次世代に伝える取り組みが続いている。沖縄や北海道でも琉球語やアイヌ語の授業を導入する学校があり、失われつつある言語文化を守ろうとする動きが活発化している。

行政レベルでは、多文化共生推進プランや外国人人材の受け入れ制度など、外国人住民への支援策が推進されている。例えば、総務省は地方自治体向けに多文化共生のためのガイドラインを発行し、自治体ごとの実情に応じた支援体制の整備を推奨している。また、法務省も人権啓発の観点から、外国人への差別防止を訴えるキャンペーンを実施している。たとえば、「移住者と連帯する全国ネットワーク」は、外国人支援政策が形骸化しており、現場での生活支援や人権保障には十分対応できていないと指摘している。特に、自治体による対応のばらつき、言語・文化の壁に対する配慮不足、情報提供の不十分さが課題として挙げられている。また、研究によれば、地方自治体に多くを依存する現在の制度設計では、地域間の格差が拡大し、制度の恩恵を受けにくい外国人住民が生じているとされる。このような指摘から、実効性のある多文化共生政策の実現には、中央と地方、そして市民社会との連携が不可欠であると考えられる。技能実習生制度については、過酷な労働環境や人権侵害が報告されて、制度の見直しが強く求められていた。その結果、この制度は廃止され、2030年頃から新制度である「育成就労制度」へと移行する予定だ。

多文化共生の実現には、制度面だけでなく、社会全体の意識改革も不可欠だ。日本では実際、外国人に対する差別と偏見は根強く残っており、在日韓国人や中国人に対するヘイトスピーチやSNSでの誹謗は社会問題となっている。このような状況に対し、市民団体やNPOなどが嫌悪表現の規制を求める活動を行い、日本弁護士連合会の「人種等を理由とする差別的言動を禁止する法律の制定を求める意見書」を出した。しかし法律的な実効性が欠けると知的されている。

中間報告の後、日本社会の多様性の現状を調査する中で、特に社会的意識と偏見の問題に強い関心を持った。制度や政策が整備されている一方で、日常生活の中ではまだ外国人や少数者に対する差別的な意識や偏見が根強く残っていることを具体的な事例やニュースを通じて実感した。今回のプロジェクトを通じて日本社会をのぞき見ることで、韓国人として本格的なグローバル化と多文化社会に変貌している韓国を眺める自分自身の視線も深められた。「共生」とは単に法律や制度の問題ではなく、我々一人ひとりの意識が大きく関わっていることを実感した。